金融資産1億円 老後

金融資産1億円老後

老後資金として2億円あれば、かなり余裕のある老後が送れるだろう。医療費や介護費などの支出を含んだとしても、十分まかなえる金額である。また、老後資金2億円は時間を味方につけた上で、ルールに基づいた資産運用を行うことで達成できる可能性は十分ある。2億円の資産作りにぜひとも挑戦してみて欲しい。

そのため、分散投資を行なっている商品の中から、安定したパフォーマンスを上げている金融商品を選べば良いだろう。運用商品が決まったら、あとは毎月決めた積立金額をもとに定期的な買い付けを行なっていけば良い。長期的に一貫性のある資産運用を行うことで、老後資金2億円は作れる。

また年代別の傾向で特徴的なのは、50代では「投資に興味がない」という回答が目立つ点です。もしかすると、バブル崩壊後の株価低迷を経験したことで投資に対してネガティブな印象を持っていたり、老後不安が目前にせまる中、「もう時間がない」という理由であきらめてしまったりしているのかもしれません。

例えば、金融資産3,000万円を保有している35歳の人が、公的年金の受給が開始される65歳まで、毎月10万円を積み立てながら年利6%で複利運用し続ける。すると、税引後の老後資金2億円を作ることができる。また、老後資金2億円の運用開始年齢が遅くても、毎月の積立額を増額することで十分達成可能である。カギはとにかく時間をかけて継続することだ。

老後資金は、2億円あれば十分足りる金額だ。なぜなら、老後にかかる生活費は合計で約9,240万円から約15,120万円といわれているからだ。生命保険文化センターの調査によれば、老後に必要な生活費は最低限必要な生活費で月平均約22万円、ゆとりある老後の生活費で月平均約36万円といわれている。

ここまで富裕層が老後に備えるべき注意点や持つべきマインドを中心に解説しました。純資産1億円は老後資金としてはかなりの金額ですが、使いすぎれば老後破産のリスクもあります。

健康への投資はお金をかけなくてもできます。富裕層の方の中でも多い老後への不安に認知症や自分自身の介護、健康があります。これらの悩みを解消するには少しでも健康寿命を延ばすことが重要です。

しかし準富裕層であっても余暇の時間がなく資産形成をしていないケースも少なくありません。老後に安定した生活を送れるように、年金だけでなくiDeCoなどの積み立て投資で今のうちから資産形成をしておきましょう。iDeCoを始めたい方は、大和証券の iDeCoがおすすめです。

40代になると金融資産保有額の割合が大きく変わります。40代の金融資産保有額は1,000万円〜1,500万円が12.7%と最も多く、次に700万円〜1,000万円の9.0%です。

誰もが不安な老後のお金。不安を解消するのに一番大切なのは、やみくもに貯金することではなく、まず自分が何歳までにいくら必要かを知ること――。リーマンショック後の2009年に刊行され、いつの時代も通用する「資産づくりの大原則」が詰まった定番の１冊として読まれ続ける『60歳までに１億円つくる術 25歳ゼロ、30歳100万円、40歳600万円から始める』（内藤忍著）。本書からポイントを抜粋してお届けします。世知辛さが増す本年ですが、みなさまどうぞよき一年を……。

野村総合研究所の調査では「純金融資産保有額が5,000万円以上１億円未満」の世帯を「準富裕層」と定めています。富裕層ほどではないですが裕福な暮らしをしている層だといえるでしょう。

「2人分の厚生年金」「2人分の退職金」を積み上げれば、それだけで「億り人」達成となる夫婦もあるでしょう（老後の期間を30年以上で見積もれば多くの場合、達成できる）。

そう考えてみると、会社員は厚生年金保険料と退職金・企業年金制度を用いて「月10万円」を老後のために貯めていると考えることができます。

また、将来の公的年金に関しては支給額や支給時期など、不確定要素があることは否定できません。加えて、長寿社会になれば高齢者の介護人口がさらに増え、社会的な費用負担も大きな問題となってきます。自ら設定する老後資金以上に資金が必要になる場合もあるため、可能であれば60歳以降も働き続け、多少でも収入を確保することも、今後の老後資金づくりのポイントとなるでしょう。

65歳から公的年金の受給が開始されるとして100歳までの35年間生きるならば、老後に必要な生活費をそれぞれ合わせると次のようになる。

「いつも知らないうちにお金がなくなっていて、このままだと退職金も完全に溶かしてしまいそうなんです。ビンボー老後にならないように、今から手を打ちたいと思いました」

老後資金が2億円あれば、老後は果たして安泰なのだろうか。この記事では老後資金として2億円あれば足りるのかについて、具体的な支出額などに焦点を当てて解説する。

仮に「年金で老後に約2,500万円」＋「退職金・企業年金で約1,500万円」だったとしたら、夫婦ダブルで受けられればそれだけで8,000万円の価値があることになります。

老後にかかる生活費以外の費用を合わせると、約1,600万円の支出が発生するのである。もちろん、各自の状況に合わせて支出額は変動するが、老後にかかる費用は老後の生活水準に合わせて、約1億800万円〜約1億6,700万円の支出が発生するのである。老後資金が2億円あればゆとりある老後の生活を選択したとしても、計算上は十分足りる金額であることが分かるだろう。公的年金や保険などの収入を考慮すれば、ゆとりを持って老後の生活を送れる。

また、富裕層・超富裕層の純金融資産総額も2015年に比べ2017年は富裕層が9.1％、超富裕層が12％それぞれ増加しているのです。