29歳 貯金 理想

29歳 貯金 理想

まったく貯金がないという場合は、パターンAの夫婦と同様に、まずはケガや病気で働けなくなった場合の備えとして、手取りの世帯月収の3カ月分(約120万円)を目標額とすることをおすすめします。世帯の手取り月収(約40万円)の5~15%を貯金にまわした場合の達成シミュレーションは、次のようになります。

パターンBの夫婦の場合、100万円の貯金の捻出方法として、もっとも簡単なのはボーナスから貯金にまわすことです。思い切ってボーナスを全額、子育ての準備費用に充てることができれば、1年間で目標額に近づきます。

ライフプランに加えて、今後の日本の状況を考えると、早いうちから老後の費用を準備しておいたほうがよいのは確かですが、20代のうちはまだ考えなくても間に合うと思います。貯金の習慣がない夫婦なら、まずは生活の基盤となるお金を貯めることを考えてください。基盤となる貯金ができれば、それをベースにほかの目的の貯金を始めることができるでしょう。

私(妻)は夫と同じ医療系専門職ですが、パートのため、月によって収入に変動があり(5年後をめどにフルタイム検討)、マイナス分はボーナスの予備費から補てんしたり、8万円以上の収入がある月の余った金額を繰り越す場合もあります。
子どもの教育費として、2人とも大学入学までに500万円貯めることが目標。毎月長男1万円、次男5000円ずつ子ども名義の普通預金に、また児童手当は支給月に追加でそれぞれの普通預金に貯金していますが、子どもの今後の教育費などを考えると、これで十分ではないと感じています。 先取り貯金をしながら毎月なんとかやっていますが、これ以上貯金に充てる余裕はないと思います。

次のステップとして実践してほしいのが、家計の状況や収支の問題点を把握したり、貯金へ向けた互いの意識をひとつにしたりするために、定期的な話しあいの機会を設けることです。

目標達成にかかる期間の比率はパターンAの夫婦と同じですが、パターンBの夫婦の場合は世帯の収入がある程度高いので、家計の見直しを行えば、毎月15%を貯金にまわすこともそこまで大変ではないと思います。

今の給与では貯金を増やすのはどうしても厳しい…という場合は、より給与条件が良い会社への転職を検討するのも一つの手です。
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家賃は手取りの3分の1ほどといわれていますが、4分の1くらいに抑えられれば、そのぶんを貯金に回せます。

たとえば、1年で貯める目標にした場合、月々7.5万円が貯金額の目安となりますが、これでは世帯手取り月収の25%に達するので、生活にも影響が出てしまうかもしれません。

生活のためのメインの銀行口座のほかに貯金用の銀行口座を作っておくと、貯金の管理がしやすくなります。メインの口座に給与が振り込まれたら、すぐに貯金用口座にご自身が決めた貯金額を移動させることで、毎月確実に貯金を進めていくことができます。「貯金をしようと思っても、どうしても使ってしまう」という方も、メインの口座と分けることで貯金すべき金額はむやみに引き出すことがなくなるでしょう。また貯金額が目に見えてわかることで、モチベーションアップも期待できます。

いずれにしても大切なのは、夫婦で一緒に家計の収支をチェックすることです。互いに家計を把握することで信頼感も増し、貯金に向けた課題解決に対する意識が高まっていくことでしょう。

幸い、パターンCの夫婦は年収もかなり多いので、老後資金を貯めることを考えるなら、手取りの世帯月収の20%(約11万円)を貯金にまわしてもよいと思います。ただし、子どもがいる家庭の場合は育児にかかる費用を考慮し、15%程度にしておいたほうが安心だと思います。

家計や小遣いの見直しを検討すれば、これくらいの金額は意外と捻出できるでしょう。この夫婦の場合は夫にボーナスがあるので、毎回半額を貯金にまわすことにすれば、もっと早く目標額を達成できる可能性は十分にあります。

いかがでしたか? 共働きなのになかなか貯金ができないと感じていた夫婦でも、これなら貯金と真面目に向きあうことができると思えたのではないでしょうか。

貯金のペースは毎月手取り月収の5~15%程度が無理のない目安です。あまり余裕がない場合には、まず5%からはじめて、節約や家計の見直しができるようになったら、徐々に貯金にまわすお金を増やしていきましょう。

生活費の分担制自体は悪いことではないのですが、それによって「自分は家賃を払っているのだから、他の生活費を気にする必要はない」というように、家計全体に対する関心が低くなってしまうのは、貯金の観点から考えれば問題といえます。

若い頃離婚し、子育てと両親のみとりを終え、現在1人暮らし。3年半前に退職し、収入は小さな駐車場の賃貸料のみなので、貯金を取り崩しての生活。食費や日用品代の多くを「ポイ活」で賄い、ぜいたくはしませんが、趣味にかけるお金は惜しまないようにして、楽しい毎日を送っています。

コツコツ貯金するのが苦手という方は、一定期間は引き出せない定期預金や給与から天引きされる財形貯蓄、口座から自動で貯金に回される自動貯金などを利用して、意識しなくても貯金ができる環境を整えましょう。

基本的に妊娠・出産に掛かる費用は健康保険の適用外となるため、出産費用の全国平均はおよそ50万円といわれています。本人や被保険者が社会保険・国民健康保険に加入している場合は、子ども1人の出産に対して42万円程の出産一時金が支払われますが、それでも持ち出しの支払いは発生するでしょう。
また、出産後も育児にかかる費用が必要になります。オムツやミルクといった日常的なものはもちろん、大きくなれば習い事や学費も必要になるでしょう。子どもが小さいうちは仕事をセーブ…と考えれば収入も減るため、いくら貯金すべきかよく考える必要があります。

2020年、2021年はコロナ禍で大きく生活が変わった年でした。前出の調査の令和元年(2019年)版では、貯蓄額の平均は20代が世帯主の家庭では165万円、30代では529万円。調査の母数が少なく数値が変わりやすいとはいえ、令和3年(2021年)の調査では貯蓄額が大きく増えています。

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