そこで 50代でセミリタイアするときに必要な貯金を式に表します
セミリタイアは、30代・40代・50代など年代に関係なく、準備が必要です。この準備とは、貯金や資金などの資産だけではなく、会社関係のつき合いなどをきれいに終わらせる準備も意味します。特に30代のアーリーリタイアなどの場合は会社に上役も多いので、関係を壊さず対処することが貯金・資金の次に重要です。早期リタイアによって得られる膨大な自由時間を、どのように使うかも考えましょう。田舎に住むなら畑など農作業に徹するのもよいですし、趣味に没頭する時間にしてもよいです。時間が自由に使える生活を想像し、前もっていろいろと構想するのは、なによりの楽しみになります。
各世代の支出が分かったところで、ここからは、実際に必要な資産額を見ていきましょう。
前述した通り、セミリタイアするために必要な資産を計算する方法としては、(年間の支出額×25)が目安となります。
50代でセミリタイアするための資金や貯金を考えるときの参考数値として、これまでの日本では、60歳での定年後に必要な貯金は3,000万円といわれてきました。しかし、これも30代、40代でセミリタイアする場合と同様で、それぞれ生活水準などが違うため、全てに当てはまるものではありません。そこで、50代でセミリタイアするときに必要な貯金を式に表します。
独身でセミリタイアする場合、働いて収入を得るだけでなく、資産運用するという方法もあります。資産運用はセミリタイア後の生活を支えるだけでなく、セミリタイアするための資金を貯める際にも有効です。人気の資産運用方法として、投資信託・つみたてNISA・iDeCo・不動産投資があります。それぞれ解説していきます。
先ほどの総務省の調査により、単身世帯の1ヵ月の生活費を15万円、厚生労働省の平均寿命の調査を参考に寿命を88歳と仮定し、セミリタイア後に必要な生活費の目安を計算します。
総務省の調査によると、単身世帯の月平均生活費(消費支出)は15万506円となっています。また、厚生労働省の調査によると、2022年の平均寿命は男性が81.47歳、女性は87.57歳であるため、88歳まで生きると仮定して35歳でセミリタイアするために必要な資金を考えてみましょう。
これは、40代や50代のセミリタイア後における計画で多いでしょう。サラリーマンなど都会でずっと働き詰めだった立場だと、田舎の自然あふれる土地に移住することを望む人は多いです。アーリーリタイア・早期リタイア後、仕事もなく田舎で落ち着いた暮らしは、1つの憧れなのかもしれません。いずれにしても、自分の好きな土地に住めるのはかなり大きなメリットなので、生活のバランスを考えて住む場所を決めるのはよいことです。
セミリタイアをしたとき、30代でも40代でも50代でも変わらずに発生する支払いがあります。この支出を念頭に置いて、貯金や資金繰りの計画をしないと、早期リタイア・アーリーリタイアは失敗に終わってしまうでしょう。ここでは、そのような30代・40代・50代のセミリタイア後に必要な支払いをまとめて掲示します。
貯金3,000万円でセミリタイアをすることは可能ですが、不労所得があると安心してセミリタイア生活を送れます。セミリタイアを検討する場合は、どのような方法で不労所得を得るかを検討すると良いでしょう。
さらに、YOSHIさんはさまざまな企業の株式を保有しており、配当金と株主優待を受け取る生活を送っているため、前倒しで始めたセミリタイア生活は成功といえそうです。
「不労所得でセミリタイアを目指す30代のブログ」を運営する鈴さんは、ブログの執筆と資産運用をしながらセミリタイア生活を送っています。
資産に余裕がある場合は、セミリタイア後に会社のオーナーとなって不労所得を得ることも、セミリタイアの方法として有効です。現在、個人事業を行っている場合は、その事業を売却し、それを資金としてセミリタイア生活に入る方法もあります。個人事業の売却もM&Aに該当しますから、その場合はM&A仲介会社の利用がおすすめです。相談先となるM&A仲介会社をお探しでしたら、M&A総合研究所にご連絡ください。M&A総合研究所では、実績、知識ともに豊富なM&Aアドバイザーが案件を担当し、事業売却を徹底サポートします。料金体系は、完全成功報酬制です(中間金のみ買手側の企業様より頂戴しています)。随時、無料相談を受け付けていますので、個人事業の売却などM&Aをご検討の際は、どうぞお気軽にお問い合わせください。
単身世帯なら5,000万円あればいつでも完全リタイアできます。2人以上の世帯であっても、5,000万円あればセミリタイアが可能です。
ブログ「50歳で早期退職し、セミリタイア!」を運営するセイルさんは、2020年1月にセミリタイアを達成しました。
20歳でも必要なお金は2,855万円です。つまり、5,000万円どころか、3,000万円あれば20歳であってもセミリタイアが可能です。
ブログのタイトルは「セミリタイアを目指す」となっているものの、2018年9月の時点でセミリタイアを達成しました。
一方で、利回り3%を目指して3,000万円を運用すれば、年間で90万円の不労所得が得られます。このように貯金3,000万円でセミリタイアしたい方は、銀行の普通預金ではなく、少しでも利回りが高い資産運用をした方が、将来の安心した暮らしを手に入れられるでしょう。
セミリタイア後、30代・40代であれば、まだまだ体力もあり活発に動けるので、趣味を生かした起業を考えるケースも多く、また、そのチャンスもあります。特に40代の場合は会社でのつながりやコネクションを通じて事業を始めるケースもあり、自由な時間に飽きたり、自分のペースで何か始めたりしたい場合におすすめです。起業は他に収入がない中で始めるので、マイナスにならない程度に計画をしっかり立てて行わなければなりません。
セミリタイア生活を目標とした時点で、お金をためつつ、貯蓄額の一部を使って投資することが理想的といえます。
50代になると、サラリーマンであれば会社に若手が増え、仮に役職などから外れた場合は、仕事へのモチベーションが下がる状態かもしれません。特にこれまで仕事人間として生きてきた人ほど、重要な仕事がなくなると一気にやる気がうせることがあります。そのようなケースや、体力的に余暇などを楽しめる最後の年代として、仕事だけではなく自由な時間を有意義に過ごしたいと考える人が少なくありません。30代、40代と比べ、より現実的な50代でのセミリタイアでは、どのくらいの資金や貯金が必要なのか細かく確認しましょう。