「準富裕層」と呼ばれる人たちはどんな生活をしているの?
つまり、「準富裕層」以上であれば、12人に一人の割合で、早期リタイアを考えてもよいことがわかります。
しかし準富裕層であっても余暇の時間がなく資産形成をしていないケースも少なくありません。老後に安定した生活を送れるように、年金だけでなくiDeCoなどの積み立て投資で今のうちから資産形成をしておきましょう。iDeCoを始めたい方は、大和証券の iDeCoがおすすめです。
このように、出口戦略までを見すえた不動産投資で、リタイア時に準富裕層入りすることを目標にするのも、一つの手かもしれません。
しかし、早いうちから資産形成を行うことで準富裕層、富裕層、もしくは超富裕層になることも可能です。ぜひこの機会に資産形成を始めてみてはいかがでしょうか。
また、日本における準富裕層は40代の現役世代が多く、3,000万円以上と回答したのは全体の7.6%で、30代の0.9%に比べると大きく増加しています。
富裕層と準富裕層の違いとして、準富裕層は弁護士や会計士などの士業、外資企業の役員などのインカムリッチ・プロフェッショナルと呼ばれる高所得者である場合が多いです。また、夫婦で公務員をしている家庭は2人の退職金で5,000万円ほどもらえるため、準富裕層に分類されます。
つまり、年収で考えると800万円〜2,000万円ほどの世帯が準富裕層にあたります。しかし、年収や共働きかどうかなどに応じて将来支払われる年金の額も変わってくるので注意が必要です。そのため、年収がいくらで準富裕層と呼べるかという明確な基準はありません。
準富裕層は仕事柄激務で、お金を使う暇がないという方も少なくありません。一方で、数千万円の住宅をキャッシュで購入したり、都心部に1億円を超える住宅をローンで購入する方や、BMWやメルセデス、レクサスといった高級車を所有している場合も多く見られます。
富裕層を目指すには、どのような階段を上っていけばよいのでしょうか? 一般的な会社員は富裕層の入り口である「アッパーマス層」に到達することを目標にしましょう。アッパーマス層に到達すると、「準富裕層」という目標が見えてきます。
「国家公務員退職手当実態調査(令和2年度)」によると、30年以上勤めた公務員の退職手当平均支給額は2,000万円を上回ります。共働きで退職金を受け取った場合、一気に準富裕層になる可能性が高いでしょう。
家賃収入をローン返済に充当すれば、実質的に他人資本で不動産を手に入れることが可能になるため、準富裕層への道も現実味を帯びてくるでしょう。
野村総合研究所の調査では「純金融資産保有額が5,000万円以上1億円未満」の世帯を「準富裕層」と定めています。富裕層ほどではないですが裕福な暮らしをしている層だといえるでしょう。
「準富裕層」と呼ばれる人たちはどんな生活をしているの?
「準富裕層」とは、「純金融資産保有額が5,000万円以上1億円未満」のことです。2019年における準富裕層は約342万世帯で国内の約6.3%を占めます。
準富裕層の定義は「純資産保有金額が5,000万円以上1億円未満」の世帯です。総資産額から負債額を差し引いて5,000万円以上ならば、準富裕層といえるでしょう。
これは2013年から景気拡大と株価が上昇したことにより、「準富裕層」と呼ばれる世帯の多くが資産を増やし、富裕層もしくは超富裕層へと移行したことが原因だと考えられます。
準富裕層は一代にして資産を築いた人が多く、会社員から準富裕層になった人も珍しくありません。実はこの会社員の方々こそ、不動産投資で準富裕層になる大きなチャンスがあります。
富裕層が資産形成のため投資を行っている一方で、準富裕層は仕事が激務であることが多く、お金を使う暇がないという方が少なくありません。
そこで、「準富裕層の実態はどうなっているのか」「どれぐらいの年収であれば準富裕層になれるのか」といったことについて詳しく解説します。