貯金500万 何年暮らせる

少し横道にそれましたが、1000万円あれば何年暮らせるかは、計算すればすぐに分かりますよ！

貯金が100万円しかない人にとって、貯金1000万円の人は、金持ちでしょう。

では次に、セミリタイアとは何か説明します。セミリタイアとは、不労所得および短時間・不定期のアルバイト収入だけでのんびり生活していくことです。自分の時間を持つことを重視し、毎日フルタイムで働くようなことはしません。なお、投資の運用益や貯金の切り崩しなど不労所得のみで生活する場合は、完全リタイアといいます。

30代・40代・50代のセミリタイア（アーリーリタイア・早期リタイア）のために必要な貯金や資金をまとめました。最近では、30代や40代など若くしてセミリタイアを目標とするケースが多いです。アーリーリタイア・早期リタイアを目指す場合、他の人たちとは違う生活を送るため、計画的に行わなければ成功は難しいです。30代・40代・50代でセミリタイアを考える場合は、実際にセミリタイアした人をモデルケースにして目標設定を行い、自由な時間を手に入れましょう。

50代・40代・30代でセミリタイア（アーリーリタイア・早期リタイタ）する場合、気になるのは貯金（資産）などの生活資金でしょう。この記事では、50代・40代・30代の年代別に、セミリタイア後の生活に必要な貯金・資金の内容を明らかにします。

40代でセミリタイアする場合も、30代でセミリタイアする場合と同様に、資金繰りのシミュレーションをすることは大切です。特に40代の場合は家庭を持っていたり、支出が多くなったりするので、「資金は多く必要なのではないか」と予想します。40代でセミリタイアを志す場合も、生活費がどの程度かかるのかを想定して貯金や資金をためなければなりません。40代でも切り詰めた質素な生活にして、12万円で1カ月を過ごせると仮定します。この場合、1年で144万円、年金などを含めると約180万円の出費予想です。したがって、セミリタイア後のために3,000万〜5,000万円は必要でしょう。この3,000万〜5,000万円は資産運用に使うための資金も含まれていますから、実際にかかる生活費に充てるお金をこの3,000万円でカバーすることになります。

これは、アーリーリタイア・早期リタイアに関わらず発生する支出です。貯金を切り崩して生活するセミリタイアは、このような固定費が一番の問題となるでしょう。年金はサラリーマンを辞めても納付義務があります。仮に、セミリタイア後に無職だからと減免できても年金の受給額は減るため、早期リタイア・アーリーリタイアした場合でも、年金は納付するに越したことはありません。2021（令和3）年3月時点でひと月当たり16,540円ですから、年間約20万円程度は1人でも支払うことになります。国民健康保険は30代で年収500万円の人がセミリタイアした場合、3万〜3万5,000円が目安になるので、会社の健康保険組合を継続できる場合は、納付額を比較して有利な方を選択しましょう。

貯金1000万円の達成感から、以前より心に余裕や気持ち的にも大らかになったなど、心の変化もあるようです。

セミリタイアをしたとき、30代でも40代でも50代でも変わらずに発生する支払いがあります。この支出を念頭に置いて、貯金や資金繰りの計画をしないと、早期リタイア・アーリーリタイアは失敗に終わってしまうでしょう。ここでは、そのような30代・40代・50代のセミリタイア後に必要な支払いをまとめて掲示します。

誰もが気になるのが、「貯金や資金がいくら必要なのか」という点です。これはその人の生活や資金繰りによるので一概に断言できませんが、1,500万〜3,000万円の貯金があれば、それを資金としてセミリタイアは可能でしょう。資金の額だけではなく、自身の生活費をしっかりと見直すことがセミリタイアには大切です。自分が毎月いくらあれば生活を送れるのか、しっかり把握しなければなりません。

そして、貯金1000万円の達成感から、今までの節約からの解放感から新しいことにチャレンジでしたい欲求もわいきます。

仕事がなくなる一番のメリットは、自分の時間をしっかりと持てる点です。40代もそうですが、50代以降でリタイアした人にとって、のんびりした生活は憧れでしょう。40代・50代で資産を多く持つ場合は、のんびり好きな時間に起きて好きなことをして過ごす生活を手にできるのもアーリーリタアイア・早期リタイアのメリットです。資産や貯金と相談して、のんびり過ごす生活も取り入れるとよいでしょう。

40代でセミリタイアするための資金として3,000万〜5,000万円が必要だとすると、仮に5,000万円を実際に貯金する場合、30歳からため始めて毎年250万円で20年間かかります。これは極めて現実的ではない方法と考えられるので、妥当な線として3,000万円を目標とし、投資などで資産を形成しながら、40代でのセミリタイアを達成させるのが現実的だといえるでしょう。3,000万円を目標に貯金しながら隙間時間で資産運用の勉強をして、ある程度貯金が増えたら実際に資産運用を行い、なおかつ生活費を12万円まで切り詰めるのが理想です。それで足りない場合は、アルバイトなどで副収入を得れば、40代でのセミリタイアは3,000万円でも実現できます。

2020（令和2）年12月のdoda（デューダ）によると、30代の平均年収は400万〜500万円ほどなので、その場合、手取りでは340万〜380万円程度です。年間の生活費を100万円に抑えて毎年240万〜280万円を貯金すれば、6〜8年間で1,500万〜2,000万円をためられます。これを資金としたセミリタイアであれば、現実的に不可能ではない方法でしょう。30代でセミリタイアするうえで、不労所得は必須です。株や不動産投資などの不労所得で資金繰りをするなど、貯金では足りない部分を補うことが30代セミリタイアには大切になります。

50代になると、サラリーマンであれば会社に若手が増え、仮に役職などから外れた場合は、仕事へのモチベーションが下がる状態かもしれません。特にこれまで仕事人間として生きてきた人ほど、重要な仕事がなくなると一気にやる気がうせることがあります。そのようなケースや、体力的に余暇などを楽しめる最後の年代として、仕事だけではなく自由な時間を有意義に過ごしたいと考える人が少なくありません。30代、40代と比べ、より現実的な50代でのセミリタイアでは、どのくらいの資金や貯金が必要なのか細かく確認しましょう。

定年を待たずに退職をすると、受け取れる年金額が少なくなります。会社員や公務員であれば、国民年金と厚生年金を受け取ることができますが、退職してしまうと受け取れるのは国民年金だけになります。アーリーリタイアを考えている場合は、将来受け取れる年金がいくらなのか、その年金と貯金で生活を賄うことができそうか確認することをおすすめします。

貯金1,000万円だと、年間120万円前者は約8年4ヶ月、年間240万円なら4年2ヶ月は暮らすことができます。

50代でセミリタイアするための資金や貯金を考えるときの参考数値として、これまでの日本では、60歳での定年後に必要な貯金は3,000万円といわれてきました。しかし、これも30代、40代でセミリタイアする場合と同様で、それぞれ生活水準などが違うため、全てに当てはまるものではありません。そこで、50代でセミリタイアするときに必要な貯金を式に表します。

完全リタイアは、仕事を辞めて貯金で生活することになりますので、たとえば35歳で完全リタイアするために必要な資金は1億3,800万円にもなります。これほどの資金を、リタイアまで稼がなくてはなりません。

40代でセミリタイアする方法を解説します。40代となると、30代より体力的に仕事がきつくなる人も多いでしょう。そこで、「どうにかセミリタイアできる方法はないか」と考える人は少なくありません。30代でセミリタイアする方法と同様に、40代でセミリタイアするための資金繰りや貯金がいくら必要なのか見ましょう。