金融資産 2億円 割合

40代夫婦世帯の金融資産保有の割合は75.2％で、単身世帯と比較すると平均貯金額は106万円高く 、全体保有額の平均は98万円高いことがわかります。

ただしこの野村総合研究所の分類では、金融資産つまり「預貯金や株式、債権、投資信託などの現金化できる資産」を指標としています。土地や建物、貴金属、美術品などの実物資産を多く持つタイプの資産家がこの定義だと含まれません。

そこで、この記事での資産家の定義として、金融資産か実物資産を問わず、保有している資産の価値が1億円以上の人または一家とすることにします。ただし前述した通り、明確に定義されているものではないため、この解釈が絶対ではないということは覚えておいてください。

資産家の一般的な定義は曖昧なものですが、この記事では「金融資産か実物資産を問わず、保有している資産の価値が1億円以上の人または一家」と定義して進めていきます。

金融資産（現金など）か実物資産（不動産など）を問わず、自己資産を多く保有する人または一族。この記事の定義では、1億円以上の資産を保有する者。

なお、全体保有額の平均額818万円のうち、金融資産のみの平均額は518万円で、預貯金に対して約1.7倍も多くなっています。

この記事では資産家の定義を「金融資産か実物資産を問わず、保有している資産の価値が1億円以上の人または一家」として進めていきます。この記事では、なぜ資産家の定義をそう決めたのか、資産家と「お金持ち」「富裕層」「高所得者」の違い、そして日本にはどのような資産家がいるのかなどについて説明していきます。

「資産家」の定義ではありませんが、野村総合研究所の分類で、5億円以上の純金融資産を保有している人を「超富裕層」、1億円～5億円未満が「富裕層」と定義されています。そこで一旦、富裕層以上を資産家と定義してみます。