ヨーロッパ圏の超富裕層は 減少傾向にあります
「お金持ちになる方法」「投資を始める方法」などという本を読んでいると、超富裕層という言葉をよく見かけます。超富裕層と聞くと、相当なお金持ちのイメージするでしょう。「超」という言葉が付きますので、想像しているお金持ちよりも、さらに莫大な富を手に入れているのだろうと想像してしまいます。
実は2011年調査結果と比べると、このような富裕層世帯並びに準富裕層世帯の数は明らかに増加している。2011年当時においては、超富裕層世帯は5.0万世帯、富裕層世帯が76.0万世帯であったことから、富裕層はたった4年間で約50.5%、超富裕層は46.0%も増加したことになるのだ。これは富裕層になればなるほど運用に回せる資金が多く、資産を増やしている側面があるからと想定される。
ヨーロッパ圏の超富裕層は、減少傾向にあります。EU主要国では経済成長が一時改善の兆しを見せていましたが、金融市場活動の鈍化により見通しが不透明な状況です。また、超富裕層の人口は、年々数%ずつ減少しています。
世帯数の増加もさることながら、富裕層世帯および超富裕層世帯の保有する純金融資産保有額の著しい増加も見逃せない。2011年において超富裕層世帯は44兆円の資産を保有していたが、2015年には75兆円と大きく資産を増やしている。資産額も約70.4%の増加と著しい伸びである。
謎が多い超富裕層ですが、日本にもいるのでしょうか。有名なお金持ちの方々はいますが、超富裕層なのかというと分かりません。そもそも超富裕層とは、どのような方たちのことを指すのでしょうか。豪邸に住んでいる、ジェット機を持っているなどでは、超富裕層に含まれないのかもしれません。
全世帯数が約5,290万世帯ある中で、富裕層・超富裕層の割合は121.7万世帯。およそ2.3%の世帯が該当するのが富裕層・超富裕層階級であり、こうした層は着実にここ数年で資産を増やしてきた。今後も株高、地価上昇が続くとすると、富裕層がもっとも恩恵を受け資産を増やすことにつながっていくかもしれない。
また富裕層と超富裕層を合わせた純金融資産保有額は333兆円になり、全世帯の保有額が1,554兆円なので富裕層と超富裕層で20%以上の金額を保有していることになります。
最も高い伸びを示しているのは資産額が5億円以上の超富裕層ですが、このクラスはそもそも人口が少なく、ちょっとした増加で高い伸び率になります。
また、アジアの超富裕層は10年前から増加していて、現在では世界の4分の1の超富裕層がアジアに集結しているといわれています。今後も経済成長に伴い、超富裕層の人口は増えていくでしょう。
「超富裕層」「富裕層」「準富裕層」は、純金融資産額ごとに分けられて定義されています。これらは世帯を見分けやすくするために、名付けられています。
全世帯数が5,402.3万世帯なので、富裕層と超富裕層を合わせて日本全世帯の約2.5%が富裕層以上の純金融資産を保有しているということになります。
また、超富裕層の中には、自身で事業を成功させて資産を築いた方や、親や祖先から資産を引き継いだという方もいます。このことから、「自身で事業を起こす」という道は、超富裕層になるチャンスはある道かもしれません。しかし、日本を含め世界中に超富裕層は存在しますが、全世帯の割合ではほんのひと握りの方たちです。
2005年~2019年の推計結果を加味すると、2013年~2019年において富裕層・超富裕層の割合が右肩上がりに増えています。2013年は、デフレからの脱却と富の拡大を目標に掲げた「アベノミクス」がスタートした年でもあります。
超富裕層の人口が一番多い国はアメリカです。国別の超富裕層の人口ランキングは、以下のとおりです。
北米とアジアが成長していて、超富裕層人口は増加傾向にあります。北米は全世界で最も超富裕層の多い地域で、人口は毎年増加傾向にあります。ここ数年間は、北米がトップの座についています。続いてアジアは、中国・日本・インドが中心です。
資産階層で表すと、超富裕層はピラミッドの頂点に位置します。定義が「5億円以上」ですので、金額に天井がありません。一言で表すと「トップクラスのお金持ち」です。超富裕層には投資家・社長・著名人など、さまざまな業種の方がいます。その中には、誰もが知っている有名な方もいるでしょう。
野村総研が2020年10月~11月、全国の企業のオーナー経営者に「NRI富裕層アンケート調査」を実施したところ、純金融資産保有額が1億円以上5億円未満の富裕層は124万世帯、純金融資産保有額が5億円以上の超富裕層は8.7万世帯に上るとわかりました。