40歳 貯金5000万

●高年収のサラリーマンの注意点
極端な例ですが、年収1,500万円で23歳から60歳まで働き、月に40万円の支出で過ごすサラリーマンAと、年収3,000万円で23歳から60歳まで働き、月に100万円の支出で過ごすサラリーマンBがいたとします。どちらも60歳までに2億5,000万円ほど貯蓄ができます。

仕事がなくなる一番のメリットは、自分の時間をしっかりと持てる点です。40代もそうですが、50代以降でリタイアした人にとって、のんびりした生活は憧れでしょう。40代・50代で資産を多く持つ場合は、のんびり好きな時間に起きて好きなことをして過ごす生活を手にできるのもアーリーリタアイア・早期リタイアのメリットです。資産や貯金と相談して、のんびり過ごす生活も取り入れるとよいでしょう。

なかには、徹底して節約し、コツコツ貯金して、30代で5000万を貯めた方もいらっしゃいますが、多くの方はそこまで自制心がないと思います。

以上の事実が背景となり、世界中で超資産家と呼ばれる人のうちかなりの割合が、企業の創業者として自社株を保有し、その評価額を反映して絶大な資産を保有しているのです。このことが理解できると、貯金だけでなく、投資にも資産配分することについて、長期的にみると有効となる可能性に気付いてもらえると思います。

貯金1億円を貯めるために、株式やFXなど変動の激しい投資方法で大きく稼ぐというのはごくまれといえます。

これから「準富裕層」から「富裕層」のステージに上りたい方、40代～50代くらいで十分な資産・収入を持った上で早期リタイアしたい方は、ぜひ参考にしてください。

貯金が1億円あれば、3％で運用したと仮定すると、そこからの年収は300万円になります。300万円では贅沢はできませんが、生活できない金額ではありません。言い換えれば、1億円のストックがあれば、働かなくても毎年300万円をゲットし、生活ができるのです。富裕層の人はよく、「お金に働いてもらう」という表現をします。まさに、このようなことを指しています。

貯金1億円を達成するためには、投資の勉強をし投資のスキルを身に着けることをオススメします。投資のスキルを身に着けることで効率的に成果を上げていくことができます。

もう一段高いリターンを目指すときに一考していただきたいのが不動産投資です。実は40代から不動産への投資を考える人は少なくないようです。株式やREITの配当収入と比較するとリスクが高い「攻めの投資」になりますが、実は不動産で賃料収入を得るというのも、不労所得を得る方法の一つです。

世の中には年収が1000万円以上もありながら、貯金がほとんどなく、常に自転車操業という人が少なくありません。まさにフロー重視型の典型といえます。お金をいくら稼いでいても、その分だけ使ってしまっては、いつまでも働き続けなければいけない悪循環から逃れられません。

・40代で仕事の忙しい準富裕層は「早期リタイア」を希望する人も多いが、資産5000万では不労所得の構築には少し不安がある。

利回り8%だとすると、満室時の賃料収入は400万円、運営経費が15%程度、空室リスクを10%程度とざっくり計算すると、手取りの収入は400万円の75%、300万円となります。ここから税金が引かれますので、結果的には、株式やREITの配当収入に近い結果になります。

貯金1億円を貯めている人に一発逆転的な短期投資で利益を上げている人はほとんどいません。どちらかというと、貯金1億円を貯められる人の多くは、長期的にコツコツと資産形成をして成果を出しています。

貯金1億円以上を保有する人は、長期でコツコツと積立投資をするなど堅実な資産形成をしていることが特徴です。

一方、必要な支払いを済ませても、まだ余裕がある場合には、多くの人は貯金していると思います。フローの中で消費に回らずに蓄積されたものを、ストックと呼びます。日々の生活の中で出入りしているお金がフロー。貯まったお金がストックです。フローは常に動いていますが、ストックは動きません。

自らの努力と工夫で数千万円の貯蓄を手にした方に、その極意を語っていただく「貯蓄の達人」。今回は、33歳で資産8300万円を達成し、4億5000万円を貯金することを目指すKoyukeNa_doさんが登場します。

セミリタイア後、30代・40代であれば、まだまだ体力もあり活発に動けるので、趣味を生かした起業を考えるケースも多く、また、そのチャンスもあります。特に40代の場合は会社でのつながりやコネクションを通じて事業を始めるケースもあり、自由な時間に飽きたり、自分のペースで何か始めたりしたい場合におすすめです。起業は他に収入がない中で始めるので、マイナスにならない程度に計画をしっかり立てて行わなければなりません。

・40代から準富裕層が増えてくるのは、貯蓄が5000万を超えてくるのが40代以降が多いため。また、親からの相続が多くなるのも40代が多い。

セミリタイアをしたとき、30代でも40代でも50代でも変わらずに発生する支払いがあります。この支出を念頭に置いて、貯金や資金繰りの計画をしないと、早期リタイア・アーリーリタイアは失敗に終わってしまうでしょう。ここでは、そのような30代・40代・50代のセミリタイア後に必要な支払いをまとめて掲示します。

これは、アーリーリタイア・早期リタイアに関わらず発生する支出です。貯金を切り崩して生活するセミリタイアは、このような固定費が一番の問題となるでしょう。年金はサラリーマンを辞めても納付義務があります。仮に、セミリタイア後に無職だからと減免できても年金の受給額は減るため、早期リタイア・アーリーリタイアした場合でも、年金は納付するに越したことはありません。2021（令和3）年3月時点でひと月当たり16,540円ですから、年間約20万円程度は1人でも支払うことになります。国民健康保険は30代で年収500万円の人がセミリタイアした場合、3万〜3万5,000円が目安になるので、会社の健康保険組合を継続できる場合は、納付額を比較して有利な方を選択しましょう。